どうも。
石破内閣が誕生してからなんだかんだで暫く経ちますが、どうやら支持率が落ちているそうで。
内閣不信任決議の可能性がどーのこーのというニュースを目にしていたら、「そういえば昔勉強した時には納得いかなかったけど、よく考えればそりゃそうだよな」ということを思い出しました。
こうなると誰かに教えたくなるものなのですが、恐らくこの先の人生で内閣不信任決議について話題にすることなどそうそう無いと予想されるのでここに書きます。ブログやってて良かった。
で、何が納得がいかなかったかについて話す前に、内閣についてざっとおさらいしておきます。
そもそも日本では議院内閣制を取っています。つまり、内閣（行政）が議会（立法）の信任によって存立する政治形態です。
が、これだけだと流石に意味不明ですね。
以前フランス革命についてお話したこともありましたが、例えば序盤に登場した財務大臣ネッケルはフランス国王から任命されていましたね。
もちろん、議会とは直接関係がありません。（もっともあの時期には議会に当たるものはありませんでしたが）
ところが議院内閣制では、その役割が国王ではなく議会になります。
民意を背景とした議会が、従来の国王の代わりに自らの責任で、内閣へ行政の任務を与える、と考えればざっくり間違いないと思います。
あと、総理のほか大臣はおおよそ議員であることも特徴です。議院内閣制が議会を基礎とした制度であることが分かると思います。
ちなみに上で挙げたネッケルは銀行家つまりは民間人です。
そして、そうやって作られた内閣が、もし議院の意にそぐわないものであった場合。
日本で言えば、衆議院議員の過半数が内閣を信任しない＝不信任案に賛同/信任案に反対した場合、その内閣は存在できなくなります。
具体的には総辞職ですが、内閣はそれに対抗して衆議院の解散を行うこともできます。
で、ここから当時の頃からアホだった僕に理解できなかったポイントです。
衆議院を解散した後はもちろん衆議院選挙ですね。
さらに選挙が終わり、いよいよ新生・衆議院が結成されました。するとどれだけ内閣派が当選していようが、信任確実であろうが、内閣は総辞職しなければなりません。
ここで、
僕「せっかく対抗したのに結局総辞職しなきゃなんないんじゃん！同じじゃん！」
と思った訳です。
当然ながら同じじゃありません。
もしも最新の民意を反映した新衆議院が「この内閣、い～ね～！」というメンツばかりになっていれば、総辞職したところでもう一度総理大臣に指名されるだけなので支障は無いですよね。
そもそも議院内閣制は議院の信任によって（略）な訳ですが、今の内閣に信任を与えた衆議院は解散し、既に存在しません。
だから、たとえ同じ内閣が結成されるとしても、今の衆議院によって選ばれる＝今の議院が責任を負う、というプロセスが必要になるのです。
といった理論的な意味でも、総辞職は必然でしょう。
したり顔で解説しようとしたら、自分の理解力の低さを露呈したようでなんだか恥ずかしくなってきました。
あ、あと今回はほぼ記憶だけで書いてしまいましたので、多分そんなことは無いと思いますが万が一間違いがありましたら大目に見てください。
それでは。
